日本では三菱自動車が2009年に「アイ・ミーブ」を、日産自動車が2010年に「リーフ」を発売した。同じような時期にアメリカではテスラが出てきた（2008年に「ロードスター」、2012年に「モデルS（初代）」）。テスラは今…
【提言】再エネがあれば電気自動車は「環境に優しい」のか
マツダで世界初のリショルム過給ミラーサイクルエンジンを開発した畑村耕一博士は、じつはICE（内燃機関）の専門家としてマツダに入社したのではない。生物工学を専攻し新交通システムのブレーキおよびハイブリッドシステム開発スタッ…
【提言】電気自動車には購入すべき4つの理由がある…それは環境とは関係がない
私はこれまでテスラ、アウディ、ポルシェ、ヒョンデ、キア、フォルクスワーゲン、リビアンなどの電気自動車に数多く試乗してきた。電気自動車は環境に優しいこと以外にも、ガソリン車に勝る、より多くの利点がある。 電気自動車は、速く…
【提言・超小型EV】社説：改正道交法 施行時までに周知徹底を
4月から、自転車に乗る際のヘルメット着用が、全年齢で努力義務となるほか、特定の条件下でシステムが車を操作する自動運転移動サービスや、自動配送ロボットを用いた事業が解禁となる。 また、一定の基準を満たした電動キックボードは…
【提言・スタディ】脱・温暖化その手法 第43回 ー電気自動車が普及したら発電所は足りるか
温暖化の原因は、未だに19世紀の技術を使い続けている現代社会に問題があるという清水浩氏。清水氏はかつて慶應大学教授として、8輪のスーパー電気自動車セダン”Ellica”（エリーカ）などを開発した人…
【提言・自動運転】自動運転は、本当に地方の交通課題を解決するのか？
石井 前編では自動運転技術の流れについて、公共交通などにおける無人運転のための技術と自家用車向けの技術とで二分されているというお話をお聞きしました。どちらの場合もクルマが周囲の環境をよりよく理解していくことが求められると…
【話題・提言】高齢者の「免許返納」が減少、危険視されても車を手放せない深刻な実情
警察庁の発表によると、近年の自動車運転免許の返納者は、東京・池袋で高齢ドライバーによる母子ら死傷事故が起きた2019年には60万1022人と過去最多を記録したという。だが、その後は2年連続で減少しており、2021年の自主…
【提言】あまり語られない電気自動車の普及を阻む盲点
2023年の干支は兎（うさぎ）だ。次の兎の年は12年後の2035年であるが、それまでに日本で国内新車販売の全てが電動車（※１）に移行することが決定している。2022年12月には日本カー・オブ・ザ・イヤーを軽規格の電気自動…
【提言】2023年の自動車業界、あらためてEVの実力が問われる
2022年は日本市場に多くのEV（電気自動車）が登場し、「EV元年」などと呼ばれた。2023年はEVに触れるユーザーが増え、EVに対する理解が一段と進むだろう。おそらくEVの良さだけでなく、EVの課題にも多くの目が向けら…
【提言】自動運転の開発には、公共政策主導のインフラ整備を加速させよ
日本語で専門ニュースを読む限りは、いまだ順調に進捗している自動運転への取り組み。コロナ禍の緊急事態宣言などの下で公開実験を実施できなかった日本政府による公道実証実験も大筋成功できた模様だ。 一方で2022年10月には、フ…