太陽光・蓄電池の経済効果診断「エネがえる（https://www.enegaeru.com/）」を提供する国際航業株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：土方 聡）は、東京・大阪・愛知・福岡・北海道（5大都市）以外の都道府県在住の世帯において中古EV（電気自動車）や新車EVを移動手段ではなく、電気代削減等のために蓄電池として活用しているケースが増えているという販売施工店からの声をもとに、5大都市以外に在住しており、EVとV2H（Vehcle to Home）を活用して再エネ自家消費を検討、または行っている110名を対象にしたEV・V2Hの活用について実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
[独自レポートVol.12]車はもはや走るだけではない？！5大都市以外に住むEV・V2H導入世帯の …（PR TIMES）