2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻以降、世界は電気自動車（EV）シフトと、再生可能エネルギーの導入をより一層加速させています。そうした中、約30年振りといえる蓄電池の大きな技術革新が、実用化フェーズを迎えています。わずかに電解液を残した「半固体電池」や、リン酸鉄（LFP）系電池の次世代版であるリン酸マンガン鉄リチウム（LMFP）系電池はは2023年に量産が始まる見通しです。さらに、日本の自動車メーカーなどが開発する全固体電池も具体的な量産スケジュールが見えてきました。
リチウムの争奪戦で価格が高騰したことを受けて、資源的に事実上無尽蔵に使えるナトリウムイオン電池にも注目が集まっています。中国では、蓄電池最大手であるCATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に、多数の電池メーカーがナトリウムイオン電池の量産を始めつつあります。