カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みが世界各国、様々な業種で動き出している。
ホンダも2040年に全世界で販売するすべての四輪車を電気自動車（EV）または燃料電池車（FCEV）に切り替えた上で、2050年にはすべての製品や事業活動でカーボンニュートラルを目指すことを宣言している。だが本田技術研究所 先進パワーユニット・エネルギー研究所の岩田和之エグゼクティブ チーフエンジニアは「単純にEV化すればカーボンニュートラルできるという話では全然ないし、ホンダ個社の取り組みだけでカーボンニュートラルを実現することもできない」と言い切る。
というのも、国際的な温室効果ガス排出量算定基準の中で定められた排出量区分スコープ3では、事業者自らによる温室効果ガスの直接排だけではなく、その活動に関連する他社の排出量も問題となる。つまり「ホンダのEVを買って頂いたお客様がEVに充電する際の電気が再生可能エネルギーで造られたものでないと、ホンダはカーボンニュートラルを実現できない」と岩田氏は解説する。
脱炭素化に向けてホンダが重要視する電池のライフサイクルアセスメント…（レスポンス）