これまで乗用車というのは日々の買い物から週末のレジャー、そしてお盆や年末年始の帰省までをカバーするものとして捉えられてきた。そのため、どこにプライオリティを置くかで結論は変わるにせよ、ある程度はオールマイティなパッケージや機能がマイカーには求められがちだった。
しかし、CASE時代にそうしたクルマ選びの基準は、まさしく時代遅れの考え方となる。
あらためて整理すれば、100年に一度の自動車変革期を象徴するCASEというキーワードは、コネクテッド・オートノマス（自動運転）・シェアリング・エレクトリック（電動化）の頭文字をつないだもので、これからのクルマづくりにおいて基本となるアプローチを示しているともいえる。逆にいえば、スタンドアロンで人間が運転する個人所有を前提としたエンジン車は時代遅れとなってしまう、というわけだ。
こうした時代において、注目を集めているのがパーソナルモビリティと呼ばれるカテゴリーである。
バッテリーEVを前提とした電動化時代において、短距離ユースと長距離ユースの両方をカバーするオールマイティなクルマづくりは非常に難しい。移動距離的な意味で対応力を高めようとすれば、自ずとバッテリー搭載量が増えてしまい、高価で大きなクルマになってしまう。
大は小を兼ねるという発想ではなく、適材適所でさまざまな電動車両を使い分けるというのがCASE時代のモビリティの利用法といえる。そして、適材適所的にモビリティをシームレスに利用しようと思うと、コネクテッドやシェアリングといった要素が欠かせないという面も出てくる。その意味でも、CASEというのはすべてが繋がっているキーワードでもあるのだ。
パーソナルモビリティは今後どうなるのか？ 日本で超小型モボリティが普及するための課題（WEB CARTOP）