脱炭素社会の実現に向けて、世界中で電気自動車（EV）シフトが加速している。日経ビジネスLIVEでは、市場を熟知する2人の専門家を招いたオンラインセミナーを開催。1回目は事業戦略に詳しい滝澤琢氏と、「日本が後進国にならない条件」を議論した。
ボストンコンサルティンググループ・滝澤琢氏（以下、滝澤氏）：まずは、EV普及のグローバル動向を整理しましょう。下に示したのは、2035年に向けてどのように自動車の電動化が進むかを当社が予測したグラフです。電動車には様々な種類がありますが、今回は一般的なバッテリー電気自動車（BEV）をEVと定義したいと思います。
ポイントは赤枠で強調したEV普及の推移です。世界全体の新車販売に占めるEVの割合は30年に39％、35年にはおよそ6割に達する見込みです。けん引役となるのは欧州で、35年には新車の9割超がEVになると見ています。米国と中国も追随し、30年の段階では5割前後、35年には7割近い水準になると予測しています。
35年、新車6割がEVに 日本は先進国になれるか？（日経ビジネス電子版）
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