英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）は25日、シンガポールで「ＦＴコモディティーアジアサミット2017」を開いた。アナリストやトレーダーらによるパネル討論では、電気自動車（ＥＶ）の普及によって石油需要がピークを越え、減少に向かう時期が早まるとの見方が出た。フランスや英国は2040年以降、ガソリン車やディーゼル車の販売を禁じると表明した。米運用会社サンフォード・バーンスタインのマーク・ニューマン氏は「ＥＶ自体のコストが年々下がっている。近い将来にＥＶはハイブリッド車（ＨＶ）より安くなる。21年を境にＥＶ普及率は急速に伸びそうだ」と述べた。エネルギーに詳しいジャーニー・コバチュベチュ氏は、ＥＶ普及をにらみ「40年代とも30年代ともいわれていた石油需要のピークは前倒しされ、20年代に早まりそうだ」との見解を示した。
石油需要「ＥＶ普及で減少早まる」 ＦＴサミットで（日本経済新聞）