ロンドンやシンガポールなど世界の大都市の公道を走る電気自動車（ＥＶ）の割合が、２０３０年までに全体の６０％に高まる可能性があることが調査で明らかになった。コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーとブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスのリポートによると、ＥＶ用のリチウムイオン電池のコストは２０１０年の１０００キロワット時から２０１５年は約３５０キロワット時へと６５％低下した。今後１０年で１００キロワット時を下回る見込みだ。
ＥＶの割合が全体の60％に、30年までに世界の大都市で＝調査（朝日新聞）