近年、徐々に普及が進んでいるEV（電気自動車）。
政府の「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」という表明や、世界的な「ゼロ・エミッション」などの社会の風向きもあり、近年は集合住宅でもEVの導入を可能とするための取り組みやサービスが多く発足している。
2023年1月、日産自動車（株）は積水ハウス（株）とともに、住環境とEVのより良い関係性を目指して「＋e PROJECT(プラスイープロジェクト)」を発足。また、同社は同年11月に、住環境とEVのより良い関係性を探る調査を実施した。調査結果から見えてきた、EVと住環境の「今」とは？
上昇するEVの購入意向、最大の壁は価格ではなく…。EVと住環境の関係とは（ハフポスト）