日本勢は巻き返しを図るが、ＥＶの普及スピードを読み誤ったツケは大きく、収益力のあるＥＶ開発で、かつての地位を取り戻せるか見通せない。
Ｓ＆Ｐグローバル・モビリティの西本正敏プリンシパルリサーチアナリストは、世界第２位の自動車市場である米国でも政府がＥＶの普及を進めようとしており、日本勢は「米国でも中国と同じように苦戦を強いられる可能性がある」とみている。世界２大自動車市場でシェアを失うことは日本勢にとって「非常にリスクだ」と指摘する。
ロイターが分析した各社発表と業界団体のデータによると、日本勢の今年１─３月の中国の新車販売台数は前年同期比３２％減った。トヨタ自動車（高級車ブランド「レクサス」を含む）が１４．５％減だったほか、日産自動車が約４５％減、ホンダが３８％減と大きく落とした。マツダ（約６６％減）と三菱自（約５８％減）は半分以下になった。
世界最大の自動車市場、中国での日本車メーカーの販売減少が深刻だ。急速な電気自動車（ＥＶ）シフトにさらされ、日本勢の中国での乗用車販売台数は２０２３年１─３月累計で前年同期から３割以上落ち込んだ。ガソリン車でブランド力を維持してきた日本勢は苦戦し、三菱自動車はガソリン車の現地生産停止にまで追い込まれた。
焦点：中国市場で落日の日本勢、ＥＶ出遅れ ツケ大きく復活に難路（ロイター）