欧州連合（EU）は2022年10月、2035年に欧州域内で販売される全ての乗用車・小型商用車をZEV（ゼロ・エミッション・ビークル）、すなわち電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）にする方針を打ち出した。これは事実上、同年から欧州域内ではガソリン車などの内燃機関車の販売が禁止されることになる。世界で相次ぐガソリン車への規制に、これまで環境車ではハイブリッド車（HEV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）が主力だった日本勢も、脱・内燃機関へ対応を急ぐ＊1。
「日本もようやくEVに大きくかじを切った」――。日本工作機械工業会会長の稲葉善治氏は期待を込めてこう話す。ガソリン車からEVへの大転換「EVシフト」は、自動車部品の製造に欠かせない工作機械にとって、EV部品の増産に向けた設備投資や、新たな加工に対応するための機械更新といった大きな需要が期待できる（図1）。同氏は「日本では2023年からEVシフトに向けた設備投資が本格化する」との見通しを立てている。
「EVシフト」で進化する工作機械、加工現場に訪れた変革の好機（日経クロステック）