東レが電気自動車（EV）の本格的な普及を視野に、自動車素材の新たな企画・開発体制を構築している。2022年6月、自動車素材の提案・技術マーケティングを手掛ける「オートモーティブセンター」（名古屋市）と、電池材料などを開発する「環境・エネルギー開発センター」（大津市）を統合し、「環境・モビリティ開発センター（EMC）」（大津市）を新設した。東レ理事で新組織の所長を務める真壁芳樹氏は「東レが保有する各種の先端材料（繊維やフィルム、樹脂、炭素繊維複合材料など）を組み合わせた新たな提案を推進したい」と意気込む。新組織では事業横断的な提案が可能になる。真壁氏は「電動化や軽量化、快適性、安全性、自動運転といった切り口で、ソリューションを提案していく」と話す。
「古い枠組みでは限界」、東レがEV素材で新組織（日経クロステック）