日産自動車は22日、臨時の取締役会を開きカルロス・ゴーン容疑者を会長などから解任することを決定した。ゴーン体制終焉後の新経営陣がどのような”ハンドルさばき”を見せるのかが注目される。現在、自動車業界の流れは2016年のパリモーターショーでダイムラーが提唱した”CASE”と呼ばれる方向に進んでいる。Connected（つながる）、Autonomous（自律走行）、Shared（共有）、Electric（電気）のことを指しており、ゴーン容疑者も早くからEV（電気自動車）分野の開発を押し進めていた。欧米や中国の環境基準が高まる中、各国のメーカーもEVに力を入れ、まさに戦国時代になりつつある中、日産はこの分野で世界をリードする存在になった。今年３月には2022年度までに電気自動車など電動車を全世界で年間100万台を販売する計画を発表している。
ゴーン体制以後、世界に先行してきた日産のEV車はどうなる？（BLOGOS）