新型コロナウイルス感染症の影響で自動車業界は、これまで以上に地球温暖化対策への意識が世界的に高まってきているという。特に電気自動車（EV）へのシフトが欧米で強くなってきており、7月に米Teslaの株式時価総額がトヨタ自動車を上回ったこともそれを裏付ける形となっている。1997年の国連気候変動枠組条約第3回締約国会議（COP3）で採択された京都議定書では、気温が1～2度上昇するだけでも感染症の流行リスクが高まると予測されていた。2007年のIPCC（国連気候変動に関する政府間パネル）の評価報告書で、子どもや高齢者などは地球温暖化への適応能力が相対的に低く、死亡、疾病、障害などを被る人の数が増加すると予測していたのである。
新型コロナで改めて拡大する電気自動車へのニーズ（ZDNet Japan）