日産自動車は、２０１３年に米国で発売するエコカーに搭載するリチウムイオン電池に日立製作所グループ製を採用する。日産は、ＮＥＣグループとの間でリチウムイオン電池の合弁会社があるが、より安い価格で調達するのが狙いだ。日産の「系列崩し」の動きが他の自動車メーカーに広がれば、リチウムイオン電池の値下げ圧力がさらに強まりそうだ。日産では、１９９９年にカルロス・ゴーン社長（当時は最高執行責任者）が打ち出した再建計画で、鋼材の調達先を絞り込んで値下げを迫り、「ゴーン・ショック」と呼ばれた。川崎製鉄とＮＫＫの経営統合など鉄鋼業界再編の引き金になったとされる。電気自動車（ＥＶ）販売の伸び悩みでリチウムイオン電池は供給過剰に陥っており、値下げ圧力が強まって第２のゴーン・ショックになる可能性もある。