「やはり、もたなかったか…」。EV（電気自動車）など次世代車ビジネス関係者の多くが、そう漏らした。2012年8月8日、経営不振に陥っていた米リチウムイオン二次電池ベンチャーの「A123システムズ」は、中国自動車部品大手「萬向集団」が同社の株式過半数以上（投資総額約356億円）を取得するとの覚書を交わしたと発表した。A123システムズは元々、MIT（米マサチューセッツ工科大学）発の学内ベンチャー。オバマ政権のグリーンニューディール政策のなかでは、EVベンチャーの「テスラ」と並び称される“次世代ビジネスの星”だった。A123システムズは2009年1月7日、DOE（米エネルギー省）によるATVMIP（Advanced Technology Vehicles Manufacturing Incentive Program) というローン申請が受理された。その額、1.84ビリオン米ドル（約1454億円）。