マツダが、10月から「マツダ デミオ」をベースに自社開発した電気自動車「デミオEV」のリース販売を開始すると発表。さらに日産が、電気自動車「日産リーフ」とニチコンが開発した「EVパワーステーション」とをセットで合計250台、2012年度まで無償提供すると発表するなど、電気自動車の普及に向けてその有用性をアピールする取り組みが拡大している。この取り組みと並行するように全国各地で進められているのが、電気自動車の普及には必要不可欠な充電設備の設置である。5月には、ココストア・サークルKサンクス・セブンイレブンジャパン・デイリーヤマザキ・ファミリーマート・ミニストップ・ローソン・中電オートリース・中部電力の9社が、コンビニエンスストアに電気自動車用急速充電器を設置することにつき合意したと発表。9社は、愛知県内21箇所のコンビニエンスストアの店舗駐車場に急速充電器を各1基設置し、今秋以降の利用開始を予定しているという。今回は愛知県でのみの実施ということであるが、コンビニエンスストは全国各地に存在し、24時間営業していることが一般的である。その為、急速充電設備導入モデルとして広がれば、電気自動車ユーザーの利便性が大きく向上するものとなるであろう。