「超小型モビリティーは東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪）の交通手段として期待できる。モノ（車両）はあるし技術もある。あとは省庁の決定次第だ」——。こう語ったのは産業革新機構で会長兼最高経営責任者（CEO）、日産自動車で取締役を務める志賀俊之氏である（図1、2）。同氏は自動車関連4団体が2018年1月5日に都内で開いた賀詞交歓会で日経テクノロジーオンラインの取材に応じ、日産やトヨタ、ホンダなどが実証実験や限定販売を続ける超小型モビリティーの可能性について言及した。東京五輪での人の移動を支援する交通手段として、可能ならば使いたいとの考えだ。
超小型モビリティーは東京五輪の“足”になり得るか（日経テクノロジー）