日本を含む数カ国で行われた調査から、電気自動車(EV)を所有するコストは従来のガソリン車やディーゼル車よりもトータルで低くなるという結果が明らかにされています。この調査はリーズ大学のKate Palmer氏らによる研究チ…
【提言】”EVシフト”それでもトヨタが勝てる理由
2017年7月、フランス政府は地球温暖化対策の国際的枠組みであるパリ協定を順守するための具体策として40年までにガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止するプランを表明した。ほぼ同時期にイギリス政府も大気汚染対策として、40…
【インフラ・海外】5~8分で電気自動車を充電! EUでステーション400カ所整備へ
BMWやダイムラーといった大手自動車メーカーが出資してつくったジョイントベンチャー「IONITY（イオニティ）」と、石油大手のロイヤル・ダッチ・シェルは、電気自動車用の急速充電ステーションを共同で整備する。年内に少なくと…
【企業】日本電産 仏ＰＳＡと電気自動車で合弁会社設立へ
京都市に本社がある電子部品大手の日本電産は、電気自動車の主要な部品のモーターの事業で、プジョーやシトロエンを傘下に置くフランスの自動車大手、グループＰＳＡと合弁会社を設立し、５年後をめどに量産化を目指すと発表しました。発…
【企業】ホンダのアーバン&スポーツEVコンセプト、EVを機に原点へ回帰か
自動車の電動化が急激に進んでいる。すでに世界中のほとんどのメーカーがHV(ハイブリッド車)やPHV(プラグインハイブリッド車)のモデルをラインアップしているが、この流れが落ち着く間もなく、今度はEV(電気自動車)への急速…
【市場・インフラ】普通・急速・ワイヤレス――EV充電インフラはどう普及するのか
調査会社の富士経済は2017年10月、環境対応車用充電器などの充電インフラの普及状況（ストック市場）について、各国政府の方針を踏まえ調査し、将来動向を「次世代自動車充電インフラ機器のグローバルマーケット展望2017」にま…
【施策・海外】米国が電気自動車の優遇廃止に動き出した──世界の動きに逆行
米下院共和党の税制改革案に、電気自動車（EV）購入者を対象とした税控除の廃止が盛り込まれた。実現すればEVの普及に水を差すだけでなく、州独自の優遇策を設ける地域とそれ以外との格差が拡大する可能性が出てきた。 米国が電気自…