京都市が動態保存している明治期のチンチン電車（路面電車）。設置位置を変えるため、給電設備が不要な電池式を検討した結果、東京アールアンドデーの電気自動車（EV）技術を採用することが決まった。 明治期のチンチン電車を電池駆動…
【インプレ】BMW i3発表、今後EVはプラスαの付加価値が求められる時代になる
自他共に認める「エンジン屋」であるBMWが、EVやPHVといった電気駆動のモデルだけの新ブランドをスタートする。その事実に、多くのクルマ好きは戸惑うだろう。私自身、３年前に初めてこのプロジェクトの話を聞いたときには耳を疑…
【地方自治】岐阜県、ＥＶ効果が一目瞭然の燃料代節約試算ソフト作製
岐阜県次世代エネルギー室は、県内の家庭がガソリン自動車を電気自動車（ＥＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）に替えた場合に節約できる燃料代を計算する独自のコンピューターソフトを作った。全国的にも珍しい取り組みで、車の買…
【施策】国交省、自律運転技術を高速道に限定へ
国土交通省は５日、自動車の運転をコンピューターで制御する自動走行の実現に向けた工程表の骨子案をまとめた。同一車線のみの走行や車線変更を伴う走行など、自動走行を３つの発展段階に分けた。一般道での実施は技術的な課題が多いため…
【提言】超小型モビリティ、国交省は日本独自規格という“メンツ”よりも実利”を取れ
ホンダがさいたま市とタッグを組んで超小型モビリティの実証実験を開始する。超小型モビリティとは、自動車よりコンパクトで1～2人用程度の車両のこと。ホンダは、熊本県、沖縄県宮古島市とも包括協定を締結したばかりで、さいたま市を…
【提言】超小型モビリティ、国交省は日本独自規格という“メンツ”よりも実利”を取れ
ホンダがさいたま市とタッグを組んで超小型モビリティの実証実験を開始する。超小型モビリティとは、自動車よりコンパクトで1～2人用程度の車両のこと。ホンダは、熊本県、沖縄県宮古島市とも包括協定を締結したばかりで、さいたま市を…
【施策】九州初、超小型モビリティの運輸局長認定
九州運輸局では、超小型モビリティ等活用観光推進協議会（糸島市）及び、宗像市から申請のあった電動の超小型モビリティについて、８月６日に九州で初めて運輸局長の車両認定を行ないました。 超小型モビリティの運輸局長認定について～…
【企業】中国ＢＹＤ、電気バスの海外販売拡大へ
著名投資家のウォーレン・バフェット氏が出資する中国の自動車メーカー、比亜迪（ＢＹＤ ）は、電気バスの海外販売を増やす意向だ。ＢＹＤを創業した王伝福氏は、同社が今年は「２回目の飛躍期」迎えると見込んでいる。ＢＹＤは今年、電…
【提言】“実需”を理解し、真摯な気持ちで接し続けることが大切
“実需”とは何か？ つまり、“使う人にとって本当に役に立つ”とは何か？ 筆者はいつも、そう自問自答しながら、全国各地・世界各地で超小型モビリティなど、“次世代パーソナル移動体”の取材を進めている。そうしたなかで、気になっ…
【企業】ＢＭＷ、ＥＶ「ｉ３」拡販にさまざまなオプション
独高級車メーカーのＢＭＷは、７月２９日にお披露目した電気自動車（ＥＶ）「ｉ３」を拡販するため、顧客にさまざまなオプションを提供する。そのほとんどは、消費者の間に根強く残るＥＶの走行可能距離をめぐる懸念に対応したもの。ＥＶ…