自動車業界が変革期を迎える今、道路交通インフラの課題解決やモビリティサービスの向上が求められている。
昨年開催された「くるまからモビリティへの技術展 2022」において、筑波大学名誉教授 石田東生による「道路/モビリティ政策の挑戦」と題する講演が行われた。石田教授は都市工学の専門家だ。次期SIP「スマートモビリティプラットフォームの構築」のProgram Director（候補：講演時時点）でもあり、道路行政やスマートシティデジタル交通社会の検討会などでも有識者として発言・提言を行っている。
講演は、SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）が進めるモビリティプラットフォーム研究の成果と今後の方向性を紹介するものだったが、道路や都市開発の歴史や日本の道路行政、インフラ整備についての分析もあった。これらの指摘は、MaaSやスマートシティプロジェクトに限らず、現在の自動車業界が置かれている状況にも深く関係するもので、CASE革命とともに自動車産業に携わる全員が認識すべきものでもあった。
劣化する日本、道路交通インフラから見直す…SIPからのスマートモビリティプラットフォームの提言（レスポンス）