「脱炭素」で拡大してきた電気自動車（EV）市場に急ブレーキがかかるのか。ロシアのウクライナ侵攻などをきっかけに各国で電気料金が高騰し、EV一辺倒から潮目が変わるとの見方が出てきた。中国や欧米メーカーの後塵（こうじん）を拝するといわれる日本勢だが、高品質で商品力の高い「メード・イン・ジャパン」が巻き返す好機とみる専門家もいる。東京・豊洲で先月23日、EVイベント「EV EXPERIENCE 2022」が開催された。アウディ、BMW、ポルシェなど欧州勢に加え、マツダの「MX―30 EV MODEL」や、三菱の「ekクロス EV」などの国産車も並んだ。自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「午前9時から午後4時までに15分間隔で試乗があったが、参加者が絶えず、EVへの関心の高さがうかがえた」という。米ニュースサイト「クリーンテクニカ」によると、3月時点のEVの世界販売台数は、米テスラがトップで、中国BYDが2位。3位も中国メーカーで、ドイツ大手3社が続く。上位20社中、中国勢は半数を占める。
EV市場は「加速」か「急ブレーキ」か 「電力高騰」で潮目が変わるとの見方（ITmedia）