ソニーグループとホンダが折半出資するソニー・ホンダモビリティが電気自動車（EV）のシェアを伸ばしている中国勢をライバルと位置付け対抗することが11月9日、分かった。川西泉社長兼最高執行責任者（COO、ソニーモビリティ社長）が産経新聞の取材で明かした。川西氏は「進化が速く、自分の感覚の中で危機感を感じている」と述べた。ソニー・ホンダは2025年にEVの販売を計画している。調査会社マークラインズによると、2022年1～6月期のEVの世界販売台数は中国の自動車大手、BYDが前年同期比3.5倍で2位に躍進。上位20社中、12社を中国勢が占めている。自動車大手はピラミッド型の系列を形成し、自社を頂点に生産や販売を行っている。一方、中国勢はEVの企画や開発、生産を分ける「水平分業」モデルを採用している。川西氏は「中国勢や新興メーカーはIT寄りの発想でチャレンジしている。そうした組織体系にしないとスピード勝負では厳しい」との見方を示した。
ソニー・ホンダ川西社長、EV中国勢の進化の速さに危機感（ITmedia NEWS）