東レ（東京都中央区）は6月23日、環境・モビリティ領域での事業拡大に向け、技術センター所長直轄の組織として、同領域の開発を一元的に担う「環境・モビリティ開発センター」（EMC／滋賀県大津市）を発足した。世界的に需要が拡大する同領域の技術開発力・技術マーケティング機能の強化、グローバル開発拠点の連携強化を図る。同時に、営業・マーケティング機能の強化を図るため、マーケティング部門の体制を拡充した。EMCは、環境・エネルギー開発センター（滋賀県大津市・2011年設置）が保有する環境資材（省エネ型住環境資材など）や新エネルギー関連部材（燃料電池・リチウムイオン電池など）の開発機能と、「オートモーティブセンター」(愛知県名古屋市、2008年設置)が保有する自動車用途をターゲットとした先端材料によるソリューション提案・技術マーケティング機能を統合・融合し、環境・モビリティ領域の一元的な開発センターとして新たに開設した。
東レ、環境・モビリティ領域の技術開発・マーケティング体制強化（環境ビジネスオンライン）