米欧を中心に脱炭素規制が強まり、電気自動車普及の動きが本格化するなか、完成車メーカーに部品を供給するサプライヤーの危機感が強まっている。帝国データバンクの調査で判明した、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダといった完成車メーカーと、グループを形成する製造子会社やメーカー系サプライヤーに直接部品を供給するティア1（一次下請）における製造業約300社のうち38.8％が、EVの普及が自社にとって「マイナス」と回答した。調査全体の企業約1万社における同割合（14.9％）に比べて約3倍高い水準となり、サプライヤーでEV化進展に対する危機感が鮮明となった。また、中小サプライヤーではEV化によるマイナスの影響が4割を超えるなど、大企業に比べ危機感がより強かった。
EVシフト、部品サプライヤーの4割が自社に「悪影響」 メーカーの電動化戦略で危機感に温度差も（時事通信）