大手電子部品メーカー、日本電産の永守重信会長は３０日の決算の説明会で、新型コロナウイルスの影響は少なくとも１年間は続くという認識を示し、サプライチェーンの見直しなどに取り組む考えを示しました。日本電産が３０日発表したことし３月期の決算は、売り上げが１兆５３００億円余りと過去最高になった一方、電気自動車向けのモーターの開発投資などが負担となり、最終利益は６００億円余りと、４５％の減益でした。一方、来年３月期の業績は、売り上げが２％減るものの、最終的な利益は６６％増える見通しを示しました。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、自動車向けの部品ではアメリカの工場などで操業停止を余儀なくされていて、売り上げに影響するとしています。